グローバルだからこそ遊べるギャンブル

オンラインカジノを楽しもうと思った時、海外の業者ばかりな点に気付きます。
「日本の業者のものはないのか」
と疑問に思う人も実は多いのではないでしょうか。

確かに日本の業者の方が親近感もあれば言葉の壁、顧客心理など日本人向けなのではと思うのもよく分かるのですが、実際にオンラインカジノと日本の状況をチェックしてみましょう。

日本は「カジノ後進国」

経済など、日本は先進国の中でも世界をリードする側と言っても過言ではありません。
しかしながら、カジノに関しては後進国と言わざるを得ません。

日本はカジノ後進国

そもそも日本はカジノを営業する事は違法であり、オンラインカジノも同様です。
そのため、オンラインカジノで遊ぶ場合、海外の業者を頼るしかありません。
それでもようやく大きな一歩を踏み出しました。
そうです、IR法案です。

いわゆる「カジノ法案」と呼ばれているもので、ようやくカジノが解禁となりますので、日本の業者のオンラインカジノも登場するのでは？との期待感が膨らんでいます。

IR法案とオンラインカジノ

2018年6月、IR法案が国会を通過。
これにより、国内での「カジノ解禁」が迫っていますが、IR法案をよく見てみると「国内三カ所」と定められています。
どこででも営業できるのではなく、場所を限定した上で入場料、一週間での制限時間などが設けられています。
これらを見ると、オンラインカジノに関してはほとんど想定されていなことが分かるのではないでしょうか？

オンラインカジノに関しては場所という概念そのものがありません。
プレイ時間を管理すると言っても自己判断になってしまいます。
つまり、IR法案は「カジノは許す。でも、好き勝手にはさせないよ。」という意思が見て取れます。

これらを考えると、オンラインカジノに関しては期待できないのが実情です。
もちろん、時間と共に法律も変化が生じるものですが、少なくとも現段階ではオンラインカジノに関しては期待できません。

海外の業者でも問題ないからこその人気

一方で、オンラインカジノを楽しんでいる人にとってはどの国の業者なのかなど、あまり意識しないのではないでしょうか。
なぜなら、海外の業者のオンラインカジノであっても特に不便に感じるような部分がないからです。
明らかに不便なものであれば国内のオンラインカジノ業者へのニーズが高まるかもしれません。

しかしいくら「海外の業者」と言っても、そもそもオンラインカジノだけではなく、スマートフォンや車、通販モールなど、海外の業者のものなど珍しくありません。
さらに、海外の業者とはいえ、その国のルールに従ってオンラインカジノを営業するためのライセンスを発行しています。

誰でも勝手に営業できるものではなく、国・行政に認可をもらって営業しているので、それだけしっかりしている業者に対して「信頼出来ない」と感じている人はほとんどいないのではないでしょうか。

素朴な疑問として「違法」じゃないの？

ここで素朴な疑問を抱いた人もいるかもしれません。
いくらしっかりと認可を受けているとはいえ、そもそも日本ではカジノそのものが違法です。
つまり、しっかりとしたものであっても日本人である以上、オンラインカジノを楽しめないのではないかと言う疑問です。

素朴な疑問として違法じゃないの

疑問はごもっともで、そもそも海外の業者だからと言われても、オンラインカジノだけを見てどの国の業者なのかなど分かりません。
法律的な面から考えても、手を出さない方が良いのではないかと思う人がいても決して不思議な話ではありませんが、この問題は海外旅行を例にすると分かりやすいです。

そもそも法律とは国によって異なります。
日本では違法でも、オンラインカジノを営業しライセンスを与えている国では合法です。
海外旅行の際、現地まで行けば適用される法律は現地のものです。
日本人だからといって、訪れた先でも日本の法律が適用されるわけではありません。

海外旅行中、ラスベガスやマカオでカジノを楽しんだとしても法に問われることはありません。
帰国して空港に降り立ったら警察が待っていてなどあり得ません。
オンラインカジノも同じ理屈で、正式なライセンスを受けた業者がカジノが違法ではない国のサーバーにて営業している限り、法に問われることはありません。

ネット上ではサーバーが置かれている国の法律が適用されますし、健全なオンラインカジノ業者はカジノが合法な国のサーバーにて営業しています。
日本に目を向けると、IR法案はこのような点までは意識されていないのが分かりますが、日本語サポートを行ってくれているオンラインカジノもあるので、海外の業者であっても困ることはありません。